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本日の聖書箇所マタイによる福音書 12章 39節
イエスはお答えになった。「邪悪で不義の時代はしるしを欲しがるが、預言者ヨナのしるしのほかには、しるしは与えられない。マタイによる福音書16章 1〜4節
ファリサイ派とサドカイ派の人々が来て、イエスを試そうとして、天からのしるしを見せてほしいと願った。(1)
マタイによる福音書/ 16章 2節
イエスはお答えになった。「あなたがたは、夕方には『夕焼けだから、晴れだ』と言い、(2)
マタイによる福音書16章 3節
朝には『朝焼けでどんよりしているから、今日は嵐だ』と言う。このように空模様を見分けることは知っているのに、時のしるしは見分けることができないのか。(3)
マタイによる福音書16章 4節
邪悪で不義の時代はしるしを欲しがるが、ヨナのしるしのほかには、しるしは与えられない。」そう言って、イエスは彼らを後に残して去って行かれた。(4)

ルカによる福音書12章 54〜57節
イエスはまた群衆にも言われた。「あなたがたは、雲が西に出るのを見るとすぐに、『にわか雨になる』と言う。実際そのとおりになる。（54）
ルカによる福音書12章 55節
また、南風が吹くと、『暑くなる』と言う。事実そうなる。（55）
ルカによる福音書12章 56節
偽善者よ、このように地や空の模様を見定めることは知っているのに、どうして、今の時を見定めることができないのか。」（56）
ルカによる福音書12章 57節
「あなたがたは、何が正しいかを、どうして自分で判断しないのか。（57）

本日の宣教要旨「人が求めるしるし」

預言者ヨナが主に求めたものはすべてアベコベに現れることで主の栄光が示された。「ヨナのしるし」以外は与えられない、とは、人が主に求める勝手な思い、求める“しるし”と主の思い、主なる神の計画はひっくり返るほど異なる、というイエスのメッセージです。

　空模様や天候状態で明日の天気を知ることはできるのに、なぜ今の時・時代を読むことをしないのか、とイエスは語ります。

　邪悪で不義の時代というイエスの時代と、現代社会は重なります。

　時代のしるしについて、西南戦争以降の“軍事国家日本”による「空気の一方的支配」が常態化し、天気ならぬ“時代の空気”を感じ取り、自分を適応させ、そこに“水を差す”ことが許されなくなった（山本七平著「空気の研究」とあります。（イザヤベンダサン「日本人とユダヤ人」の翻訳者）

2007年にはKY（空気を読めない人）という、人を揶揄する言葉が流行した。

「今の時代を何に喩えたら良いのか。広場に座っているこどもの歎き「笛を吹いたのに踊ってくれなかった　葬式の歌を唄ったのに悲しんでくれなかった」マタイ11章16−17節

　子どもにでもわかる、人の喜びや歎き悲しみを感じ合う“共感力”がおとなの社会から失われていることのイエスの語りです。
　これはそのまま現代社会に当てはまります。

“子どもの問題”ではなく本質的には社会や学校、おとなたちの問題です。
社会から“共感力”が失われていったことの「しるし」として「がっこう」を取り上げます。

　1990年から20年間で、教師の精神疾患による休職者が約5倍になった、との報告、記録があります。「指導力不足教員」が吹聴され、卒業式などでの日の丸掲揚・国歌斉唱の強制が行われ、生徒のみならず教師の従順度が試されました。

　2000年の学校教育法施行規則一部改正によって、職員会議は校長の学校運営を補助する機関に位置づけられ、教員たちの意思決定の機関ではなくなりました。それまで、職員会議は民主的な議決の場でした。

　教員への評価が給料に反映される、教員評価制度が導入され始めました。政府は2006年に「教育再生会議」を設置し、教育行政への首相主導が強まりました。地方の首長が教育長を任命するようになり、教育委員会への首長の権限が強化されていきました。

　2007年には、教職員免許の更新制度を導入。同じ年に副校長、主幹教諭、指導教諭という役職が新たに設置され、職位による階層化が強化され、戦後は民主政治の拠点だった学校は、校長が経営する1つの企業のようになりました。
“学級崩壊”が叫ばれる以前に、学校から民主主義は崩壊していました。

※私自身はスクールカウンセラーとして1997年から2022年まで小学校、中学校、高校に関わりましたが、「学校」に対しては何も出来ませんでした。

参考資料（近年の「学校」のしるし）
1990年　学校での国旗掲揚、君が代斉唱義務づけ始まる。
　　　　　教職員の精神疾患増加　
1998年 「ゆとり教育」の学習指導要領が出される。
　　　　「学級崩壊」「キレる子」が話題に。
2000年　学校の職員会議が学校運営の決定機関でなくなる。
2002年　文科省調査（空気を読めない子の調査　75項目）
2004年　発達障害者支援法　発達は脳の障害→薬物治療へ
2006年　政府「教育再生会議」設置。教育行政への首相主導
　　　　 「特別支援学級」が定められる。
　　　　発達障害児　約7千人
　　　　 教育基本法改定　規律規範重視　学力向上重視
2007年　教職員免許更新制度　副校長 主幹教諭 指導教諭
　　　　「全国学力・学習状況調査」（学力テスト）
2010年　教職員の精神疾患による退職　1990年代の5倍に。
2011年　学力低下を理由に脱「ゆとり教育」授業時間増加。
2019年　発達障害児　約7万人
2021年　小中学校不登校　24万5千人
2022年　不登校(小)10万5千人(中)19万4千人(高)6万人
2023年　自殺した子ども513人(高)347人(中)153人(小)13人